2022年1月19日水曜日

テレワークのストレスマネジメントにも最適 個人と組織の課題を 見える化する。Geppo。

個人のパルスサーベイと組織診断を低コストで。
従業員のコンディション把握やエンゲージメントサーベイを効果的に実施。
離職率の改善や、オンボーディングの成功など人事業務を支援するツールです。

  • GOOD DESIGN AWARD 2018
  • HR Award 2017 日本の人事部
継続率98%以上
さまざまな業界・組織で
価値を実感されています
  • 株式会社コロワイド
  • NTT DATA
  • BANDAI NAMCO Online
  • 日清食品ホールディングス
  • DENSO Crafting the Core
  • ミュゼプラチナム
  • 今日を愛する。LION
  • 株式会社沖データ
  • 株式会社コロワイド
  • NTT DATA
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  • ORBIS
  • M3, Inc.
  • パーソル・プロセス&テクノロジー
  • TBWA HAKUHODO
  • 三菱UFJリサーチ&コンサルティング
  • 東急リバブル
  • 西部ガス株式会社
  • 交通新聞社
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  • 交通新聞社

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Geppoは人事における
「個人の課題」と「組織の課題」を見える化し、働き方改善を個人・組織の両方からささえるHRサーベイです

働き方改善における人事担当者のアプローチは「個人」と「組織」の2つにわかれます

個人へのアプローチ

個人サーベイを活用し
個人の課題を見える化

個人課題の解決と対話を通じて、人事と従業員の信頼関係を醸成できます

個人サーベイのみでは、大きな施策を打ちづらく効果が限定的になります

組織へのアプローチ

組織サーベイを活用し
組織の課題を見える化

本質的な組織課題を把握し、活用できればクリティカルな施策につながります

組織サーベイのみでは、施策が重厚長大になり、環境変化のスピードに対応できません

どちらか一方へのアプローチでは、
本質的な働き方改善につながりません

Geppoが解決します!

Geppoは
個人サーベイと組織サーベイを組み合わせて、個人・組織両方の課題を見える化。本質的な働き方改善のPDCAをささえます。

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Geppoはテレワークにおける
従業員のストレスマネジメントにも最適です

テレワーク導入後、
こんな不安はありませんか?

  • 従業員の顔が見えないことによる、マネージメント面での不安
  • 対人関係が希薄になり、家に引きこもることで発生するメンタル面での不安

Geppoを導入することで、従業員のコンディションを把握。顔が見えないことによるストレスやメンタル面での不安解消につながります。

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25人〜数千名規模の企業まで、
業界業種問わず、
幅広く導入・活用いただいています​

  • 株式会社コロワイド
  • NTT DATA
  • BANDAI NAMCO Online
  • 日清食品ホールディングス
  • DENSO Crafting the Core
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  • 株式会社ネクサスケア
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  • エポックル株式会社
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  • 株式会社カシワバラ・コーポレーション
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  • 株式会社コンフィデンス
  • 株式会社ロペライオ
  • 札幌新陽高等学校
  • 株式会社ウィルオブ・ワーク
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  • 株式会社フクナガエンジニアリング
  • MEホールディングス株式会社
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  • 株式会社アーラリンク
  • 株式会社ネクステージ
  • 株式会社プラン・ドゥ・シー
  • シミック株式会社
  • AnyMind Japan株式会社
  • シーバイエス株式会社
  • 株式会社DS&C
  • 株式会社Bfull
  • 株式会社KDDIエボルバ
  • 合同会社EXNOA
  • 渋谷レックス株式会社
  • アイレントホーム株式会社
  • 株式会社トプコン
  • AAAコンサルティング株式会社
  • 株式会社バンク・オブ・イノベーション
  • 株式会社日本ユニスト
  • 伊藤忠エネクス株式会社
  • 株式会社ブロードリーフ
  • 株式会社リグア
  • 株式会社コングレ
  • 株式会社ビューティースリー
  • 株式会社ギフ加藤製作所
  • 株式会社グッドパッチ
  • note株式会社
  • 株式会社 ジェイテクト

導入事例

定着率の改善、新卒入社社員のオンボーディング施策、、など様々にご活用いただいております。

導入事例一覧をみる

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Geppoの特長

個人サーベイ

サイバーエージェントの成長を支えた
従業員のコンディション変化発見ツール

従業員は毎月たった3問の設問に回答するだけ。
ログインも不要だから高回答率。
従業員の本音をしっかり吸い上げ、
個々人のコンディションをしっかり把握することが可能です。

選びぬいた3つの質問

全国就業実態調査(JPSED)から退職・休職の要因を導き出し、3つの質問で多くの人事課題を網羅できるように設問を設計しました。さらに、フリーコメントも加え、従業員の生の声を吸い上げます。

仕事満足度
に関する質問

現在の仕事に満足出来ているか否か。生産性の低下だけではなく、離職・休職に影響することも。満足度の推移を見ることで、業務状況やその問題点も見えてきます。

人間関係
に関する質問

職場の人間関係は、労働生産性に大きく影響します。上司と部下、同僚を中心に複雑な課題が多数存在。特定部署の業績が大きく悪化する前に、課題を特定しましょう。

健康
に関する質問

本人ですら自覚がなく、早期発見が出来ないことも。だから、精神的・身体的諸問題がいち早く表出することの多い“睡眠“の質を聞くことで、早期発見を可能にします。

従業員のこんな本音を引き出します

仕事に不満がある

適材適所推進

最近よく眠れない

体調不良へのケア

成長実感がない

退職リスクの発見

人が足りていない

経営・組織提言

オフィスが汚い

環境・設備改善

上司と相性が悪い

人間関係の悩み

豊富なダッシュボード機能

アンケート入力率・入力内容をリアルタイムにアップデートし、変化を瞬時に察知できるダッシュボードを提供。
組織・職種・性別などのマスタデータとの組み合わせ分析も行うことができ、課題の所在を明らかにします。

Geppo個人サーベイの特徴を動画で見る

組織サーベイ

リクルート社で実際に活用されている
組織診断でエンゲージメント調査

リクルート社で実際に運用されている組織診断をもとに、どんな企業にもご利用頂けるようにしました。
eNPS※をベースとしたシンプルな設問設計となっており、従業員エンゲージメントの測定とその構成要因を簡単に把握できます。

eNPSをベースとした設問の例

※ eNPSは従業員のエンゲージメント(所属会社に対する愛着や思い入れの度合い)を測定する手法の一つです。自分が満足しているか、を測る従業員満足度調査と比べ、eNPSは「人に勧められるか」の観点となるため、より職場のあらゆる情報を踏まえての評価となりやすい特徴があります。 
※ NPS®は、ベイン・アンド・カンパニー、フレッド・ライクヘルド、サトメトリックス・システムズの登録商標です。

わかりやすいレポートフォーマット

わかりやすいレポートフォーマットでエンゲージメントを悪化させている要因を特定。
「重要度」「緊急度」「相関レベル」「実行可能性」から実行領域を決定できます。

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豊富なサポート

オンボーディング

Geppo活用前は必ず専任スタッフがGeppoの活用方法をレクチャーさせて頂きます。はじめてHRテクノロジーを活用される人でもご安心ください。

カスタマーサクセス

Geppoは単に調査をするだけでなく、その調査結果からどうアクションするかが大切なツールです。CSスタッフが調査開始から運用までを伴走させて頂きます。

豊富な人事ナレッジ

Geppo(ヒューマンキャピタルテクノロジー社)にはリクルート、サイバーエージェントを始めとした豊富な活用事例がストックされています。

その他有料サポート

その他、サーベイ結果(におけるコメント情報)の読み込みや、詳細なレポートの提出も対応しております。スタッフまでお問い合わせください。

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個人サーベイ(パルスサーベイ)と
組織サーベイ・組織診断を、
手頃な価格で

Geppoは「個人サーベイ」と「組織サーベイ」をセットで、社員数に応じた導入しやすい価格で提供いたします。

※従業員1001人以上の場合はご相談ください。最低利用期間(申し込み期間)は半年となります。
※法人1社単位でのお申込みとなります。
※管理者など、アカウント発行者すべて対象となります。
※個人サーベイ、組織サーベイ単体でも導入いただけます。

Geppoは、サイバーエージェントとリクルートの人材事業ノウハウが結集したサービスです

サイバーエージェントで3年間運用され、いくつもの実績を残している組織診断ツールをベースに、リクルートの人材事業ノウハウを結集。
低負荷・高頻度なツールで定点モニタリングをすることで、今までの組織サーベイでは実現できなかった人事課題の解決(離職防止・人材定着、オンボーディングなど)、ストレスフリーな働き方改善が可能となりました。

リクルートとサイバーエージェントの新規事業開発プログラムによって2017年7月に生まれたHRテクノロジーカンパニーです。リクルートが持つ人材領域での知見や顧客接点と、サイバーエージェントが培ってきた関連ツールの運用ノウハウを最大限に活かし、「Geppo」およびその他関連サービスの開発・販売・ソリューション提供などを行うことで、人材・労働面の課題解決を支援してまいります。 

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