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海外輸出が好調で高値で取引されるウニとナマコについて、北海道神恵内村がインターネットを活用した「陸上」養殖の実験を進めている。海上での養殖と違い、水槽で管理するため漁師の人手不足や高齢化にも対応でき、安定した漁獲量確保も期待できる。来年3月までの実験で課題などを洗い出し、将来の実用化を目指す。
実証実験には生物調査などの事業を手がける沿海調査エンジニアリング（本社・札幌、大塚英治社長）、富士通（本社・東京、田中達也社長）が参加し、4月から開始した。
実験では、ウニやナマコの種類、個体数などのデータを、富士通が開発した養殖システムに飼育者が入力。水槽内に設置されたセンサーとカメラで水温や水のにごり、塩分濃度などの情報と映像を収集し、パソコンやスマートフォンで確認する。
積丹半島にある同村はもともと天然のウニとナマコが主産物。高級食材としていずれも中国への輸出などで需要が高まる一方、担い手不足や高齢化が深刻な課題だった。村企画振興課は「実験を踏まえ、将来的に村の養殖施設を作り、実用化できれば」と期待を寄せる。また、沿海調査エンジニアリングの大塚社長は「自治体と民間が連携した地域活性化のモデルにしたい」と語った。【真貝恒平
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