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このビデオでは、
TVや新聞が決して言わない、
血圧の薬の危険性について解き明かしています。
2023年12月31日（日）までの期間限定公開ですので、
ぜひご覧ください。
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こんにちは。
ヘルスアカデミー運営事務局の田中です。
本日のメルマガでは、
『ファイザーの不正とコロナワクチン訴訟』
というテーマをお届けします。
講師は、30年にわたり米国・カナダに在住し、
自身のYouTubeなどを中心に海外の時事や
ニュース分析と発信を行っている渡辺惣樹先生です。
ワクチンの追加接種を検討されている方は、
渡辺先生のお話を参考材料の1つにしてみてください。
＊＊＊＊＊
アメリカ政府は、コロナワクチンの契約について
緊急使用という名目で、各製薬メーカーに対して
免責特権(※)を与えています。
(※責任を問われず、訴訟を免れる権利)
免責特権は製薬会社に非常に有利で、
その責任を問うには高いハードルがあります。
しかしテキサス州司法省は、
ファイザーを被告として提訴しました。
テキサス州は、ファイザーに不法行為があったかどうか、
同社のこれまでの行為を精力的に調査してきました。
その調査結果をもとにテキサス州は
2023年11月30日、
ここに同州司法省の発表したプレスリリースを示しておきました。
プレスリリースでは、次の二点を提訴の理由に挙げています。
1.コロナワクチンの効果について虚偽報告があった
2.
まず効果についての虚偽報告ですが、
ファイザーは当初、ワクチンの
有効性が95％と訴えていました。
ですが、ファイザーのFDAへの報告書を含む内部文書から、
これが全くの虚偽だったことがわかりました。
内部文書から読み解いた有効性は、
わずか0.85％に過ぎませんでした。
さらに95％の効果があるとした治験は、
わずか2カ月程度のものであり、
ワクチンの長期的効果も全くの未知でした。
とりわけ問題視されているのは
ファイザー社CEOアルバート・ブーラの
「我々の言葉を信用して欲しい」という発言でした。
彼はバイデン政権と徹底した二人三脚で、
実質的強制接種のうねりを作り出しました。
要するに、虚偽に基づいた宣伝行為を
行ったとみなされているのです。
＊＊＊＊＊
いかがでしたでしょうか？
日本のマスコミが報道しない情報が
多くあったことがお分かりいただけたかと思います。
海外では、多くの国がコロナワクチンの
使用を停止していますが…
日本国内では、厚労省が2023年9月に
新型コロナワクチン1,000万回分の追加購入を決定。
2024年からは定期接種も開始されています。
ぜひ、ご家族やご自身の追加ワクチン接種の
判断材料にしてみてください。
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＜本日の講師＞
日米近現代史研究家。 1954年静岡県下田市出身。
77年東京大学経済学部卒業。 30年にわたり米国・カナダでビジネスに従事。
米英史料を広く渉猟し、日本開国以来の日米関係を
新たな視点でとらえた著作が高く評価される。
著書に『日本開国』『日米衝突の萌芽 1898‐1918』
（第22回山本七平賞奨励賞受賞）（以上、草思社）など。
現在もカナダに拠点を置き、自身のYouTubeなどを中心に、
海外の時事・ニュース分析と発信を行っている。
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