CATL社 凝縮系電池 別名 凝聚態電池（Condensed Battery技術」 コンデンスド バッテリー）は、ゲル状の半個体電池で500(Wh/kg)で、リチウムバッテリーは200(Wh/kg)の約2.5倍で、安全性が高い様で御座います。

https://youtu.be/BerEXnStn60

https://www.facebook.com/masahiro.ishizuka.54/videos/445045768508987

https://www.linkedin.com/embed/feed/update/urn:li:ugcPost:7222777481907331072

CATL 凝縮系電池は、リチウムイオン電池の約2.5倍のエネルギーを持ち、安全性が高く、自動車は、もちろん、発電が主のエンジンとバッテリーとモーターによるPHEVのジェットエンジンなどにも適している様で御座います。

電動ジェットエンジン

https://m.youtube.com/results?sp=mAEA&search_query=ev+%E9%9B%BB%E5%8B%95%E3%80%80%E3%82%B8%E3%82%A7%E3%83%83%E3%83%88%E3%82%A8%E3%83%B3%E3%82%B8%E3%83%B3

一般的には、燃料が要らない量子エンジン。実際には少量の燃料を必要とする様で御座います。

https://youtube.com/results?sp=mAEA&search_query=%E9%87%8F%E5%AD%90%E3%82%A8%E3%83%B3%E3%82%B8%E3%83%B3

量子テレポーテーション

https://draft.blogger.com/blog/posts/4183014603691797024?q=%E9%87%8F%E5%AD%90%E3%83%86%E3%83%AC%E3%83%9D%E3%83%BC%E3%83%86%E3%83%BC%E3%82%B7%E3%83%A7%E3%83%B3

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2023年8月9日 5:00(2023年10月24日 10:09 更新)

トヨタの全固体に疑問　CATL、｢半固体｣と交換式で対抗

湯進のCATLウオッチ

• 寄稿
• 部品・素材
• テクノロジー

CATLの電池交換システムの展示（4月、上海国際自動車ショー）=ロイター

脱炭素モビリティーの主役を電池首位の寧徳時代新能源科技（CATL）と乗用車首位のトヨタ自動車が競う。トヨタが期待をかける全固体電池にCATLの開発トップが疑問を投げかけた。乗用車に比べて難しいトラックの脱炭素でも路線が分かれる。巨人2社どちらの方式が主流となるかは産業全体への影響も大きい。

世界の電気自動車（EV）向け電池で圧倒的な存在感をみせる中国CATL。その戦略を読み解くべく、同社と頻繁に交流があるみずほ銀行ビジネスソリューション部の湯進氏による寄稿を随時掲載します。

全固体か凝縮系か

2023年7月、上海市。中国自動車フォーラムでCATLの技術開発のトップ呉凱チーフサイエンティストがトヨタの全固体電池を27年に実用化する方針について、2つの疑問を呈した。

1つは量産の可能性。「現時点で全固体電池の量産能力を備えているメーカーは世界になく、27年に量産が可能か正確に見通せない」とした。

2つ目はコストダウンについて。品質を落とさず全固体電池のコストダウンを実現できれば素晴らしく「破壊的イノベーション」になるとしつつ「セパレーターと電解液を使用しなかったとしても大幅なコストダウンは実現しがたい」と指摘した。

CATLは高いエネルギー密度を持つ新電池を発表した（4月、上海）

CATLは4月、「凝縮系電池（コンデンストバッテリー）」を発表した。電池セル単体でのエネルギー密度を最高500Wh/kgと、従来の三元系（NMC）電池より約40%高めた。同電池は高性能と安全性を両立させた新型半固体電池であると推測される。7月にはマイナス20度の条件下での充電効率を従来比で50%向上させた電解液を開発し、低温時にも高い性能を発揮できる新型の「M3P電池」（航続距離700㎞）を年内に量産すると呉氏は言及した。

トヨタがコストパフォーマンスの良い全固体電池を投入すれば世界のEV市場の勢力図を一変させる可能性はある。一方、CATLはコスト面での不確実性が全固体電池普及のネックであると判断。リチウムイオン電池の材料技術および性能・コストの限界を意識して、自動車部品としての電池から消費財・社会インフラとしての電池へのビジネス転換を図ろうとしている。

交換式電池に本腰

こうした流れのなかでCATLが注力度を高めているのが交換式電池だ。中国EV市場の拡大に伴い充電インフラの不備や充電時間の長さが課題となっている。

中国での充電スタンドの累計設置台数は23年6月末に665.2万台となった。世界最大規模でNEV保有台数（1620万台)に対する充電スタンド設置数の比率は19年の3.1台に1台から23年6月末の2.4台に1台へと改善したものの、公共充電スタンドは、広東省、上海市、江蘇省、浙江省、北京市に中国全体の約5割が集中し、大都市と中小都市のインフラ格差が存在している。

都市部の住宅事情やマンション管理業者の規制、駐車場不足が個人専用スタンドの設置の足かせとなっている。電池自体も進化しているが、EV充電時間の短縮が依然課題だ。

NIOの電池交換ステーション=同社提供

ソリューションの1つとして急速充電よりも速くて簡単な電池交換式が注目されている。23年6月末時点、中国ではEV電池交換ステーションが2266カ所あり、大容量電池の交換ステーションを展開する上海蔚来汽車（NIO）が先行して設置を広げており、全体の6割を占める。

CATLも22年に主に乗用車向けに電池交換ステーション「EVOGO」を立ち上げ、電池交換サービス向けの「チョコレート電池」を投入し、NIOの電池交換ビジネスとの差別化を図ろうとしている。CATLが運営する標準的な電池交換ステーションにはチョコレート電池48個が満充電の状態で準備される。EVで乗り込むと、1分でフル充電した電池に交換できる。23年6月末時点で、CATLは既に厦門、合肥、貴陽、福州で電池交換ステーション20カ所を設けた。

商用車の脱炭素、水素か電池交換か

23年6月、CATLはさらに大型EVトラック向けの「騏驥換電（QIJI Energy）」を発表した。QIJI Energyは電池ブロック、電池交換ステーション、クラウドプラットフォームで構成する。電池はCATLの第3世代リン酸鉄リチウムセルとCTP（セル・ツー・パック）構造を採用し、熱拡散の防止および繰り返しフル充放電（1万5000回）の長寿命を実現した。

電池ブロックの容量は1個171kWh、搭載するブロックの数は走行距離や積載重量などに応じて3個まで増やせる。自動電池交換システムにより、わずか数分で電池交換が完了するため、輸送効率が大幅に向上する。また、大型トラック購入の初期コストを抑える電池の分割払いを導入すれば、年間3万〜6万元（約60万〜120万円）のコストダウンも実現できるという。

商用車を脱炭素する方法をめぐっては水素を使う燃料電池車が有力なソリューションとされてきた。先行するトヨタは6月、燃料電池車について中国・欧州を先行させる方針を示した。中国の大型トラックで水素が主流になるか、電池交換式EVが主流になるかは世界のほかの地域への影響も大きい。

大型EVトラック11社がCATL採用

足元では中国政府が7月から段階的に施行した第6段階自動車排ガス規制「国6b」が、EVトラックの販売を押し上げている。鉱山や港湾で使われる大型トラック販売台数は22年に67万台となり、電動化率は20年の0.2%から3.7%へと上昇した。なかでも大型EVトラック市場に占める電池交換式のシェアは49%に達した。

CATLが展開する大型トラック用電池交換ステーションのイメージ=同社提供

大型EVトラックは大容量電池を搭載するため、内燃機関トラックと比べて価格が高くなる。一方、主な用途は固定ルートのピストン輸送であるため、交換ステーションも効率的に設置しやすい。

今年1〜5月に中国工業情報省に登録した自動車メーカー13社・計34モデルの電池交換式の大型トラックをみると、11社がCATLの電池を採用した。こうした動きから「QIJI Energy」を軸とする商用車向け電池とエネルギーサービス事業のスケール感、CATLが描いている大きな野望がうかがえる。

中国政府は交換ステーションの規格統一へ

電池交換サービスは大幅に充電時間を短縮できるメリットがあるが、交換ステーションを整備するための投資額も大きい。NIOの幹部によると、都市部での1カ所当たりの建設コストは乗用車が1億円、大型トラック向けは2億円に上る。

23年7月、中国工業情報省の辛国斌次官は、電池交換ステーションの差し込み口、電池のサイズと通信規格、技術標準などを統一させ、電池交換ステーションの普及を加速させる方針を示した。こうした政策支援や新規参入による電池交換技術の向上を勘案して、電池交換ステーションは25年に3.4万カ所に達すると調査会社のIresearchは予測する。

電池交換式EVや電池交換ステーションが広がれば、電池の使用量の大幅な増加が見込まれる。CATLは川上の電池製造から、川中の電池交換ステーションの運営、川下の電池リユースに参入まで手がけ、スケールメリットで他社を圧倒する戦略だ。CATLが「総合エネルギーソリューション企業」を目指すうえで、電池交換でデファクトスタンダードを獲得できるかは重要な転換点となりそうだ。

=随時掲載

【湯進のCATLウオッチ】

• ・CATL、生産履歴6000億件　電池パスポートでも世界覇権
• ・CATL、NIBから金属リチウムまで　開発1万6000人で圧倒
• ・CATL｢必ず米国に進出｣　車大手の電池内製で王者に焦り
• ・CATL弱くなったか　中国シェア2桁減、今後占う10の数字

湯　進（たん・じん）2008年みずほ銀行入行。中国の産業経済調査を経て、ビジネスソリューション部主任研究員。日中の自動車関連企業や当局との人脈を生かした両国での事業を支援する。上海工程技術大学客員教授、中央大学兼任教員、専修大学社会科学研究所客員研究員。近著に「中国のCASE革命―2035年のモビリティ未来図」（日本経済新聞出版）。記事は個人の見解であり、所属組織とは関係ありません。

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