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世界中の銀行やクレジットカードなどのWEB決済のWEBサーバーは、古い汎用機から、
19インチのラックマウントに収まるIBM製のメインフレーム上のLINUX上で、勘定系ならFLEXCUBEなどや、2019年現在では、上記の環境で、JavaなどのWEBサイトやイントラネットが数多く導入されている様です。現在C10K問題対応で、真のマルチコアとマルチスレッド対応のプログラム言語とフレームワークは、重要です。又、2020年から、2023年位の間は、しばらくGo言語がミッションクリティカルな現場では、流行ると思いますが、2024年以降は、V言語が高速で構文や特徴が、Go言語に似ており、この頃には、恐らくV言語のフレームワークの機能も充実してきて、実用性を備えて成長して来るのでは、と期待しております。
PythonよりGo言語は、30倍早く、RustやV言語は、WEB言語の中でも最速です。RustよりV言語の方が学習が比較的簡単です。
なぜ私達は Python から Go に移行したのか
Rustで処理速度を改善：
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V言語とRust
新銀行でインド製勘定系パッケージ導入相次ぐ
岡本 藍、大和田 尚孝
表●国内で提供している主な銀行のオープン勘定系パッケージ<BR>
[画像のクリックで拡大表示]
新生銀行、日本振興銀行、日興シティ信託銀行、最近ではライブドアが西京銀行と設立準備を進めていたインターネット専業銀行の勘定系システム—。このすべてに使われたのがi-flexソリューションズ（i-flex）のオープン勘定系パッケージ「FLEXCUBE」だ。本誌の取材では、イオンが来年設立する新銀行もFLEXCUBEを採用する。
新設の銀行でFLEXCUBEの採用が相次ぐ理由は、「国産の勘定系パッケージの半額以下」（i-flex日本法人の小原順一ゼネラル・マネジャ）という抜群の価格競争力にある（表[拡大表示]）。
安さが効く理由は明快。銀行法が開業後3年以内の黒字化を定めているからだ。「システムの調達コストを抑えれば、それだけハードルを越えるのが楽になる」（ネット専業銀行の設立企画担当者）。しかもネット銀行の場合、サービス開始のタイミングが顧客獲得に大きく影響する。新銀行であれば引き継ぐべき既存業務もないため、企画担当者たちの視線は、自然と低コスト・短期構築を売り物にするパッケージに向く。
i-flexは1992年に米シティバンクのシステム部門が独立したインドのベンダー。米IBMとのつながりが深く、インドはもとより、アジア、オーストラリアでシステム構築の実績を積み重ねてきた。ユーザー数は全世界で約240。インドにはFLEXCUBEの導入・開発だけで2300人のエンジニアを抱えている。グローバル展開している製品だけに、国内市場だけで投資を回収する国産パッケージとは、コスト構造がまったく異なる。
2000年に日本上陸した当初は、給与振り込み、公共料金の引き落としなど、国内固有の銀行業務に対応していなかったFLEXCUBEだが、「5～6年かけて“日本化”はほぼ完了した」（小原ゼネラル・マネジャ）。
さらに、米オラクルがi-flexを傘下に収めたのを受け、日本オラクルは6月にも10人規模でFLEXCUBE専門の営業チームを発足させる。「すでに数行の商談が進行中」（日本オラクルの桑原宏昭 金融インダストリー本部長）だという。
銀行の勘定系システムは、とりわけパッケージ・ソフトの採用が遅れている分野。この市場をほぼ独占してきた大手国産ベンダーは、グローバルなパッケージ製品への対策を早急に講じなければ、顧客ベースを守ることすら危うくなる。
出典：日経コンピュータ 2006年5月15日号 28ページより
記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります。
IBM THINK 2018で展示されていたz14 デュアルフレームのマシン
（本文中に出てくるz14 Model ZR1とは別）
CA Technologies メインフレーム担当ゼネラル・マネージャー
アショック・レディ氏
記事は執筆時の情報に基づいており、現在では異なる場合があります。
ここ最近は、ハードウェアに関する記事を書く機会が大きく減った。そんな中、ゴールデンウィーク中に米国で開催されたDell Technologies Worldでは、より長く最新テクノロジーに対応できるように筐体から見直したモジュラー型サーバー「PowerEdge MX」の発表があった。また3月に行われたIBM THINKでも、POWER 9プロセッサベースのマシンでNVIDIAのGPUをより効率的に使えるようにするための協業の話も飛び出し、ちょっと新鮮な気分を味わった。
IBMは自社ブロックチェーンサービスのプラットフォームにIBM Zを採用
（本文中に出てくるz14 Model ZR1とは別）
ところでハードウェアの話題と言えば、ここ最近ちょっと気になっているのがメインフレーム。その代表はもちろんIBMのフラグシップマシンIBM Zだろう。言わずもがな、これは「レガシー」とも表現されるマシンだ。クラウドの時代に何を今更メインフレームかと思われるかもしれない。とはいえIBMは、2018年4月にZの新モデル「IBM z14 Model ZR1」および「IBM LinuxONE Rockhopper II」を発表している。これらは、「クラウドコンピューティングに最適な最新のメインフレーム」と位置づけられている。
IBM z14 Model ZR1は、クラウドデータセンターやプライベートクラウド環境に容易に配備できるよう、業界標準の19インチラックに対応したシングル・フレーム・デザイン筐体を採用している。つまり、既存のデータセンターに設置されている19インチラックにメインフレームを搭載できると言うこと。ストレージやネットワークなどをメインフレームサーバーと同じラック内に格納でき、それで「コンパクトにまとまったデータセンター」を実現できる訳だ。結果的に、メインフレーム環境のキャパシティ増加と設置スペース削減を両立している。
このようにクラウド時代にも対応するメインフレーム製品をIBMが新たに投入するのは、いまだ世界中でメインフレームが重要なトランザクション処理を担っているから。クレジットカードのトランザクションの86％、年間約8兆ドルの処理がメインフレームで行われている。またATMの290億トランザクション、1日あたり約50億ドルの処理もIBMメインフレームの上で実行されている。IBMメインフレームが処理している1日あたりのトランザクション量は300億以上あり、これはGoogleの検索処理をも上回っているそうだ。
この堅牢なレガシーサーバーにオープンなLinuxを載せているのが、IBM LinuxONEだ。実はIBM Zでは、2000年頃からすでにLinuxが稼働している。既存システムの更新ではなく新規導入されるメインフレームの用途としては、Linuxサーバーの統合プラットフォームと言うのが多いとも聞く。現状対応しているLinuxディストリビューションはRed Hat、SUSE、Ubuntuで、それらの上ではJavaが動き、MySQLやPostgreSQLなどのオープンソースソフトウェアももちろん利用できる。国内でも三菱UFJ銀行が2,100台のPCサーバーを4台のz/Linuxに統合しており、みずほ銀行でも同様に100台以上のサーバーをZに統合している事例がある。
またIBMが提供しているブロックチェーンのソリューションにおいては、クラウドで提供する「IBM Blockchain Platform」でIBM LinuxONEが稼働している。エンタープライズ用途でブロックチェーンサービスを提供するためには強固なセキュリティ性が求められ、全てを暗号化するZをあえてIBMはプラットフォームに選択しているのだ。具体的にはZの上でSecure Service Containerを動かし、それを使ってHyperledger Fabricを構成している。セキュリティ以外にも高いパフォーマンス、可用性、拡張性を評価しメインフレームを採用している。
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エンタープライズ企業のデジタル変革ではメインフレームが役に立つ
メインフレームが新たなデジタル変革の時代にも重要な役割を担う、そう主張するのは何もIBMだけではない。CA Technologiesのメインフレーム担当ゼネラル・マネージャーのアショック・レディ氏は、既存のエンタープライズ企業がデジタル変革に取り組む際には、GoogleやFacebookなどのデジタルネイティブな企業がそれを行う際よりも高い信頼性を求めると指摘する。デジタル変革の中で高い信頼性を提供するプラットフォームとしては、メインフレームにも大きな価値があるという。
アショック・レディ氏
「既存のエンタープライズ企業のほうが、デジタルネイティブな企業よりも求める信頼性は高いものがあります。エンタープライズ企業がデジタル変革を行う際には、デジタルトラストが重要になります」（レディ氏）
この高い信頼性を実現するデジタルトラストを考えた際に、元々堅牢性と安定性を備えるメインフレームこそが最適なプラットフォームとなる。とはいえ、一方でメインフレームを安定的に運用するための人材はどんどん減っている。そのため、メインフレームの環境を最適化し、いかに効率的にメインフレームを運用できるようにするかが課題となる。「メインフレームの技術者がリタイアしていく中では、AIや機械学習の技術を使って必要な情報を自動で収集、分析して、事前に対応することも必要です」とレディ氏は言う。
その上でオープンシステムと同様に、さまざまなデバイスからのアクセスに対応する認証の仕組みや、データが国外などに意図せず流出するようなことを防ぐデータ保護の要求にも応える必要がある。メインフレームの人材不足を補い、オープンシステムと同様なDevSecOpsの実現をメインフレームプラットフォームでも実現できるようにするのが、CA Technologiesのメインフレーム活用の新たな戦略となるのだ。
またAIや機械学習技術を活用する際には、実はメインフレームのほうがオープンシステムよりもリソースが少なくて済む場合もある。その上で、今はメインフレームにオープンなシステム技術がどんどん入ってきている。メインフレームであれば、これらの新しい技術を使って実ビジネスを展開していくような際にも、プラットフォームにもともと高い信頼性と安定した稼働が補償できる環境がある。そのためAIや機械学習のような新しい技術を活用するような場合にも、実はメインフレームの利用にはさまざまな面でメリットが発揮できることになる。
「今後もメインフレームがなくなることはないでしょう。これからもメインフレームがデジタルエコノミーの一部の役割を担っていきます。メインフレームを活用してデジタル変革を起こす企業のサポートを、CAは行います」（レディ氏）
多くの企業が、デジタル変革のためにメインフレームを新規に導入するとの判断は下さないかもしれない。とはいえ、自分たちが行うデジタル変革に高い信頼性と安定性が求められるのならば、その要件を満たす環境をオープンシステムを組み合わせて自分たちで作り上げるのではなく、最初からそれらが備わっているメインフレームを活用する選択もあるだろう。自分たちが行いたいデジタル変革のプラットフォームには、いったい何が求められておりそれを実現するには何を選択すればいいのか。必ずしも安価なパブリッククラウドのプラットフォームが求める答えの正解ではなく、IBMが自社ブロックチェーンサービスにZを選んだように、最初から堅牢で高いセキュリティ性のあるメインフレームを選ぶ考え方もあるはずだ。
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