2019年5月30日木曜日

『スマホを充電不要にする技術』KDDIとOssiaが出展、距離10mでも使える無線充電Cotaをデモ:CES 2016

勉強の為に転載しました。






小口貴宏 (TAKAHIRO KOGUCHI)@TKoguchi787
2016年1月8日, 午後04:00 in Cota




米国ラスベガスで開催中の世界最大の家電見本市 CES 2016より。
KDDIとOssiaは新しいワイヤレス充電技術 Cota(コタ)を出展しています。
商用化は2016年末を予定します。

Cotaは、最大約10m離れていても最大1wまでの給電を複数デバイスに
行えるワイヤレス充電技術です。
Wi-FiやBluetoothと同じ2.4GHz帯を用いる電波伝送方式を採用
しているのが特徴。KDDIはCotaの実用化を目指しOssiaに出資し
ワイヤレス給電システムを共同開発。IoTへの活用のほか、
将来的には『スマホが充電不要な未来』の実現を目指します。


Gallery: 新しいワイヤレス充電技術 Cota | 9 Photos

距離10mでも複数機器に無線充電できるCota



現在ではさまざまなワイヤレス充電技術が存在しています。電磁誘導を
使ったQi(チー)は有名。そのほかにも電波伝送方式を利用したEnergies、
超音波で送電するBeamなどがあります。

今回KDDIとOssiaが共同開発したのは、Ossiaのワイヤレス充電技術
Cotaを利用したワイヤレス給電システムです。特徴は、Wi-Fiや
Bluetoothと同じ2.4GHz帯を用いた電波伝送方式を採用し、
最大10m離れていても複数デバイスに給電できる点。
電波で給電するため、壁の反射などを利用して障害物や受電側の
移動の影響を最小限に抑えることが可能。
単3乾電池程度ならば約20個まで同時給電できるとしています。

認証デバイスだけに給電できる仕組み

こちらが会場で行われていたデモです。中央のチャージャーが、Cotaを
利用してバッテリーケース(左)、単3電池型受電レシーバー(右)に
それぞれ無線給電しています。



複数機器を同時に給電できると、例えば家に入ったら誰でも充電
できてしまうという心配が生じます。
Cotaではこれを防ぐために認証機能を導入。
送電側と受電側でデータ通信が行える特性を利用し、このデバイスは充電
する・しないなどの選択をスマートフォンアプリで行えます。

担当者はWi-Fiルータを例に、Cotaの認証機能について『まるでSSIDと
パスワードのように認証できる。IoTの普及で充電対象が増えるなか、
まるでWi-Fiルータを展開するようにOssiaでワイヤレス給電を展開できる』
『au IDのように紐付けられたデバイスにだけ充電できる仕組みも作れる

と説明。

またCotaのデータ通信機能を活かし、クラウドと組み合わせてホーム
セキュリティのソリューションなども提供できるとしています。

課題は低い給電力、将来はスマホを充電不要に



なおCotaの給電力は1W。Qiの5Wに比べると見劣りします。
スマートフォンの充電に使う場合、目安ではありますが1時間で
20%しか充電できないと話します。

このように低い給電力ではありますが、単3電池程度で駆動する
IoTデバイス、工場の多数のセンサーの給電には必要十分である
とのこと。
最近はIoTが流行し、駆動には電源確保が課題となりますが、
Cotaを使えば配線不要・電池交換不要となります。
またWi-Fiと同じ2.4GHz帯を使うので、将来はCotaを
トランスミッター形式でWi-Fiルータに組み込むこともできると
しています。

またOssiaの担当者は将来の展望について『チャージャーが家だけでなく
車やオフィス、店舗に置かれれば、スマートフォンがポケットの中
だろうが鞄の中だろうが、日常的にワイヤレス給電が行われるように
なる。
そうなれば充電自体が不要になる
』と語りました。


Ossia CEOのHATTEM ZEINE氏(左) と
KDDI 新規ビジネス推進本部長 雨宮 俊武氏(右)



KDDIの雨宮 俊武氏はOssiaに出資した理由について『IoTの世界で
電池ってすごく問題になるという認識を持っていた。
場所を選ばずに充電できるシステムを構築できるという話を聞いて
すごいなと思い、出資を決めた。
将来的には日本にもっていきたい
』と説明しました。

(動画追加)


Cotaは米国では2016年末の商用化・ライセンス販売を目指します。
日本では電波法において電波伝送方式のワイヤレス充電が規定されて
おらず、展開は法整備後となります。
なおKDDIによれば現在政府に働きかけをおこなっており(訂正)
法整備を注視しており、国内での商用化は2017〜2018年以降になると
いう見通しを示しました。

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