スーパーやデパートや家電量販店などで、しつこいセールスは、嫌われますが、Amazonやホームページやチャットコマースなどの無人の通信販売やベルフェイスなどの利用時やYoutubeなどでは、商品やサービスに対しては、熱い情熱や、熱心で丁寧な説明があるべきだと思います。無人と有人の営業のハイブリッドな感覚が必要だと思います。
社員がIT系なのに、Excelが多少出来る程度のITスキルの日本マイクロソフトや富士通や東芝、日立、SONYなどは。デジタル教育などと称したIT研修がいかにずさんなのかが浮き彫りだと思われます。やはり銀行出身の社長だと、ITの最先端と言えば、初音ミクくらいしか知らなかったり、国会議員も前回のIT担当大臣も、私はパソコンを触った事がないとは、言っておらんのですよ。とどなりちらしたり、今のセキュリティー担当大臣も紙に印鑑を押す文化を残そうじゃありませんか?
と電子印鑑、ペーパーレス、テレワーク、リモートワークが大切になっているのが、まるで、理解していない人があまりに、多すぎるので、このままでは、デジタル庁 も失敗するのは、明らかだと、思います。昔都庁や中央省庁に書類を提出しようとしたら、たらい回しにされたのを改善した、オンライン申請システムも、もっと使いやすく普及させて改善して欲しい。中央省庁も国会議員も体育会系ばかりで、全然IT系じゃないし、素人ど素人なんだから、民間が専門家であれば良いので、公務員は、3/4はリストラして、1/4の人員で良い。国家予算も歳出を3/4カットして、天下りや、子会社、孫会社にも監査が入るように法律を改正するべきで、海外への不正送金にも捜査のメスを深く入れるべきです。例え相手が、ホワイトハウスであったり、ペンタゴンで第三次世界大戦の軍事予算に化けているとしてもです。国家予算全体の300兆円の内の200兆円の特別会計は、違法会計、不正会計な訳ですから、全員詐欺罪で逮捕するべきであります。
WEBプログラマー&ITコンサルティング
エーオン代表
石塚 正浩
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