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このビデオでは、
TVや新聞が決して言わない、
血圧の薬の危険性について解き明かしています。
2023年12月31日(日)までの期間限定公開ですので、
ぜひご覧ください。
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こんにちは。
ヘルスアカデミー運営事務局の田中です。
本日のメルマガでは、
『ファイザーの不正とコロナワクチン訴訟』
というテーマをお届けします。
講師は、30年にわたり米国・カナダに在住し、
自身のYouTubeなどを中心に海外の時事や
ニュース分析と発信を行っている渡辺惣樹先生です。
ワクチンの追加接種を検討されている方は、
渡辺先生のお話を参考材料の1つにしてみてください。
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アメリカ政府は、コロナワクチンの契約について
緊急使用という名目で、各製薬メーカーに対して
免責特権(※)を与えています。
(※責任を問われず、訴訟を免れる権利)
免責特権は製薬会社に非常に有利で、
その責任を問うには高いハードルがあります。
しかしテキサス州司法省は、
ファイザーを被告として提訴しました。
テキサス州は、ファイザーに不法行為があったかどうか、
同社のこれまでの行為を精力的に調査してきました。
その調査結果をもとにテキサス州は
2023年11月30日、
ここに同州司法省の発表したプレスリリースを示しておきました。
プレスリリースでは、次の二点を提訴の理由に挙げています。
1.コロナワクチンの効果について虚偽報告があった
2.
まず効果についての虚偽報告ですが、
ファイザーは当初、ワクチンの
有効性が95%と訴えていました。
ですが、ファイザーのFDAへの報告書を含む内部文書から、
これが全くの虚偽だったことがわかりました。
内部文書から読み解いた有効性は、
わずか0.85%に過ぎませんでした。
さらに95%の効果があるとした治験は、
わずか2カ月程度のものであり、
ワクチンの長期的効果も全くの未知でした。
とりわけ問題視されているのは
ファイザー社CEOアルバート・ブーラの
「我々の言葉を信用して欲しい」という発言でした。
彼はバイデン政権と徹底した二人三脚で、
実質的強制接種のうねりを作り出しました。
要するに、虚偽に基づいた宣伝行為を
行ったとみなされているのです。
*****
いかがでしたでしょうか?
日本のマスコミが報道しない情報が
多くあったことがお分かりいただけたかと思います。
海外では、多くの国がコロナワクチンの
使用を停止していますが…
日本国内では、厚労省が2023年9月に
新型コロナワクチン1,000万回分の追加購入を決定。
2024年からは定期接種も開始されています。
ぜひ、ご家族やご自身の追加ワクチン接種の
判断材料にしてみてください。
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<本日の講師>
日米近現代史研究家。 1954年静岡県下田市出身。
77年東京大学経済学部卒業。 30年にわたり米国・カナダでビジネスに従事。
米英史料を広く渉猟し、日本開国以来の日米関係を
新たな視点でとらえた著作が高く評価される。
著書に『日本開国』『日米衝突の萌芽 1898‐1918』
(第22回山本七平賞奨励賞受賞)(以上、草思社)など。
現在もカナダに拠点を置き、自身のYouTubeなどを中心に、
海外の時事・ニュース分析と発信を行っている。
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