転移がんにも有効、放射性物質利用した薬剤投与　核医学推進へ国民会議　専用病床不足の改善も急ぐ

　2017.3.28 14:46

  

放射性医薬品を使った治療専用の病室（金沢大提供）

　がん治療の一つとして、放射性物質を利用した薬剤を投与し、がん細胞に取り込ませてがんをたたく方法がある。全身に行き渡るので転移がんにも有効で、患者への負担が小さいのも利点だ。だが、日本では入院治療に必要な専用病床が少なく、１年以上待たされるケースもある。改善に向け、医師や患者、製薬企業などが核医学診療推進国民会議を設立し、国などへの働きかけを強めている。

　◆保険適用も

　絹谷清剛金沢大教授（腫瘍核医学）によると、医薬品に用いる放射性物質には、甲状腺がんなどに対するヨウ素１３１、骨転移したがんの痛みを抑えるためのストロンチウム８９、ある種のリンパ腫に対するイットリウム９０、前立腺がんに対するラジウム２２３があり、それぞれが保険の対象だ。日本では保険適用ではないが、褐色細胞腫など内分泌系腫瘍へのヨウ素１３１入り医薬品も使われている。

　これらの医薬品は狙ったがん細胞に集まる性質を持たせてあり、がんに至近から放射線を浴びせられる。絹谷さんは「各学会の診療ガイドラインで推奨されている、確立した治療法です」と話す。

　多くは外来治療が可能だが、甲状腺がんや内分泌系腫瘍に対するヨウ素１３１を用いた医薬品だけは、周囲への放射線量が高くなるため放射線管理のできる専用の病室への入院が必要だ。甲状腺がんの場合、手術で甲状腺を摘出した後、取り残したり転移したりしたがんをたたくためにヨウ素を含む薬のカプセルを飲む。

　◆地域的な偏り

　放射線医学総合研究所の東達也分子イメージング診断治療研究部長（腫瘍核医学）は「国内に専用施設が少なく、地域差も大きい」と指摘する。

　日本核医学会の平成２７年のまとめでは、専用病床は全国で計１３５床。現行制度では採算性が低く、廃止が相次いだ結果だ。茨城、岐阜、滋賀、奈良、和歌山、佐賀各県には１床もないか、使われていない。都市部にも少ないという。日本の１床当たりの人口は約９４万人で、ドイツの約８万人、フランスの約４４万人、英国の約７５万人（いずれも１９９９年当時）と比べて不足が目立つ。

　一方で、社会の高齢化や超音波診断の進歩に伴って甲状腺がん患者は増え、治療までの待ち時間が延びている。

　平成２５年の同学会のアンケートでは、手術後１カ月未満でこの治療を受けた患者は３％だけ。半年～１年未満が２８％、１年以上が５６％に達した。半年以上遅れると死亡リスクが４・２倍に増えるとの研究結果があり、制度や設備の限界が患者の不利益になっている。

　◆新薬導入にも必要

　東さんは「世界では３０を超える放射性医薬品の臨床試験が進行中で、そうした新薬を国内で使うためにも病床が必要。改善が急がれる」と話す。厚生労働省によると、現在進んでいるがん対策推進基本計画の見直しでは、放射線治療の一つとして体制整備を盛り込む方向だが、政策の具体化はまだ先だ。

　こうした現状に、患者団体、患者を支援する団体も危機感を募らせ、国民会議に名を連ねている。

　その一人、ＮＰＯ法人がんサポートコミュニティー（東京）の大井賢一事務局長は「多くの患者が、こうした治療法があることさえ知らない」と嘆き、「患者に治療法の情報を提供するとともに、治療を受けられない患者の声を国に伝えて改善を求めていく」と話している。