IBMが社運をかけて商用化を進めているAIコンピュータ「ワトソン」が、「医療」をはじめ様々な応用分野で実力の片鱗を見せ始めている。
●“IBM Is Counting on Its Bet on Watson, and Paying Big Money for It” The New York Times, OCT.17, 2016
上の記事によれば、最近発表されたIBMの四半期収入(revenue)は17期連続で減少したものの、ようやく下げ止まる気配を示している。中でもワトソンのような「AI(人工知能)」や「データ解析」など次世代ビジネスが、非常に高い伸びを記録し、同社の収益改善に貢献しているという。
力づくで言語能力を習得
ワトソンは2011年に、米国の著名なテレビ・クイズ番組「ジョパディ(Jeopardy)」に出演して、その歴代チャンピオン(もちろん人間)を打破することで一躍有名になった。IBMは元々、同クイズ番組に出場するために、つまり自社の技術力を最も効果的に宣伝するためにワトソンを開発したのだ。
その際IBMは、古今東西の「歴史」から「文化」「政治経済」「スポーツ」「娯楽」に至るまで大量のドキュメントをワトソンに読み込ませ、クイズで勝つために必要な森羅万象の知識を授けた。その過程で培われたのが、いわゆる「自然言語処理」、つまり人間のように言語を理解して操る技術である。
一般に自然言語処理は、1950年代にAIの研究開発が始まった当初から存在する伝統的な研究分野だ。昨今の世界的なAIブームの中、音声・画像などパターン認識の分野では「ディープラーニング」のような画期的なブレークスルーがあったが、自然言語処理では実はそれほど目覚ましい技術革新があったわけではない。
実際、現在の自然言語処理は本当の意味で「言葉を理解している」わけではない。ある種の統計・確率的なテキスト処理によって、そう見せかけているに過ぎないのだ。
しかしIBMは巨大企業ならではの強みを生かして巨額の資金を投入し、従来とは桁違いに大量の文書をワトソンに読み込ませるとともに、伝統的な自然言語処理の技術にもマイナーチェンジを積み重ねた。その結果、「クイズ番組に出演して回答する」といった特定の用途に限定すれば、それなりに使い物になる自然言語処理の技術が生まれた。
つまり鮮やかな技術革新というより、資金と労力にモノを言わせて、力ずくで目的を達成しようとしたのだ。
〔PHOTO〕gettyimagesクイズ王から実ビジネスへ
これが功を奏してワトソンがクイズ番組で勝利を収めると、バージニア・ロメッティCEOを筆頭とするIBM経営陣は「クイズ番組で培われたワトソンのAI技術を(クイズのような単なる娯楽、あるいは技術力を誇示するデモではなく)実ビジネスに応用できないか」と考え、それを実行に移した。
たとえば「医療」「企業の経営支援」あるいは「(裁判の準備となる)証拠文書の解析」など、その応用領域は多岐に渡るが、IBMが当初から注力し、今でもワトソンの主力アプリケーションとなっているのが「医療」への応用だ。
具体的には、米国の癌専門の医療・研究機関「Memorial Sloan Kettering Cancer Center」や、先端医療技術の開発を手掛ける「ブロード研究所」などとIBMは提携し、彼ら医療機関が蓄えた癌に関する大量の研究論文や「ゲノム(全遺伝データ)」などをワトソンに読み込ませて学習させた。
つまりワトソンを当初の「クイズ王」から「医療のエキスパート」へと転身させ、これを医師のアシスタントに使おうと考えたのだ。
前述のようにワトソンの「自然言語処理」能力は、「クイズ」あるいは「医療」のように特定の領域に絞り込んで、そのたびにチューニングし直せば使い物になる。なおかつワトソンは、人間ではとても処理し切れない大量のドキュメントを読み込んで、膨大な医学的知識を吸収できる。
したがって、「ワトソンを医師のアシスタントとして使おう」とするIBMの発想は、とても理にかなっている。
社運を賭けることへの懸念も
その一方で、IBMがあまりにも強くワトソン事業にコミットしていることには懸念の声も聞かれる。
たとえば最近も有名な米コンサルティング会社を買収し、彼らが蓄えた金融規制に関する膨大なデータをワトソンに読み込ませて、その分野のエキスパートに仕立てようとしている。が、このような企業買収を繰り返せば、相当のコストがかさむ。
また、そうした巨額の資金だけでなく、IBMはワトソン事業に推定1万人もの社員を投入している。つまり総合的に見て、IBMはワトソンを次世代の基幹ビジネスと位置づけ、これに社運をかけているのだ。
これに対しては、実は当初から賛否両論が聞かれ、今に至るまで評価は定まっていない。
繰り返しになるが、昨今の加熱気味のAIブームとは裏腹に、この分野で真に技術革新があったのは「パターン認識」など一部領域に限定されており、それが今後「自然言語処理」など、より高次の知的領域へと拡大する保証はない。
もちろん前述のようにマイナーチェンジを重ねることで対応するという手もあるが、そのやり方では限界に突き当たることは目に見えている。また仮に「ディープラーニング」のような真の技術革新が、上記のような高次領域でもいずれ起きるとしても、それまでには長い期間を要する恐れがある。
この段階でIBMが、ワトソンのようなAIビジネスに社運を託すことは「リスキーな判断」と見られても仕方がない(ちまみにIBMはワトソンを「AI(人工知能)」ではなく「Cognitive Computing(認知コンピューティング)」などと呼んでいるが、世間一般の通念ではAIである)。
ポジティブな評価が優勢に
が、冒頭のNYT記事の論調などから判断すると、ここにきて徐々にではあるが、そうした周囲の懸念は薄らいでいるようだ。
つまりワトソンは「医療」や「経営支援」など実ビジネスで巨額のお金を稼ぐ力を蓄えつつある。これらに加え、いずれ「自然言語処理」など高次領域でも本物の技術革新が起きた時には、その力はさらにアップするだろう。
〔PHOTO〕gettyimagesこうしたAI事業に大量の資金や人員を投入することを決めたロメッティCEOらの経営判断はどうやら正しかったようだ――少しづつではあるが、そうしたポジティブな評価の方に傾いているようだ。
特に、ここに来て、医療分野におけるワトソンの成果には目覚ましいものがある。たとえば日本では最近、東京大学医科学研究所がワトソンを使って、「急性骨髄性白血病」の患者に対する新たな治療法を見出し、その命を救った、との報道がなされた。
これは実は「まぐれ当たり」ではなく、ワトソンが癌治療に応用された1000事例の30％で、医師(人間)では思いつかなかった新たな治療法を提案しており、それは医学関係者に衝撃を与えている。
同じNYT記事によれば、IBMはこのワトソンを今後、一種のコンピューティング・プラットフォームとして産業各界の無数の企業に有料で提供することにより、巨額の利益を稼ぎ出そうとしている。
これと同じことを、グーグル、アマゾン、マイクロソフトなどライバル企業も計画しており、2020年までには世界のAIアプリケーションの60％は、彼ら巨大IT企業のAIプラットフォーム上で開発される見込みだという。
IBMを筆頭に、世界のAI市場は寡占状態に向かって進んでいるようだ。
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