IDC Japan
2015年10月21日
調査会社のIDC Japanは、国内企業のITインフラにおける仮想化の実施状況に関する調査結果を発表しました。有効回答は516件。
それによると、PCやモバイルを除く社内の全アプリケーションのうち、仮想サーバ上で稼働しているアプリケーションの割合は、昨年は平均49.2%だったのに対し、今年は平均で53.2%とついに半数を超えました。
また、サーバだけを仮想化している企業は45.5%、サーバとストレージの両方に仮想化を導入している企業は全体の16.1%、サーバとネットワークに仮想化を導入している企業は10.1%、サーバ、ストレージ、ネットワークの全ITリソースを仮想化している企業は28.3%になったとのことです。
ネットワーク仮想化による効果が大きかった項目の上位3位は「ネットワークの設定作業負担の軽減」「ネットワークの冗長性/可用性の向上」「ネットワーク構成の柔軟な変更」。一方、ストレージの仮想化により効果があった項目の上位3位には、「ストレージ容量の有効活用」「ストレージコストの削減」「ストレージ管理の一元化」が挙げられています。
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