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半導体製造装置のＡＩ（人工知能）への依存が強まっている。各社は市況が低調に終わった２０２４年３月期に比べ２４年４―１２月期の業績は好調だった。２５年３月期でも大幅な増収を見込むが、ＡＩ関連が業績を引っ張る構図が続く。これまで需要をけん引した中国は投資減速と米国の規制強化がくすぶる。業界では２６年３月期もこの傾向が続くと見ており、ＡＩへの傾倒が進みそうだ。
東京エレクトロンの２４年４―１２月期連結決算は売上高が前年同期比３８・４％増の１兆７７６１億円と好調を維持する。河合利樹社長は「技術進化を伴いながら、最先端ロジックや広帯域メモリー（ＨＢＭ）の投資がけん引する」と話す。このほかＳＣＲＥＥＮホールディングス（ＨＤ）やＫＯＫＵＳＡＩ ＥＬＥＣＴＲＩＣ、ディスコも大幅な増収となった。
最もＡＩの恩恵を受けたのがアドバンテストだ。同社は２５年３月期の連結業績予想をこれまでに３度上方修正。売上高は前期比５２・１％増の７４００億円を見込む。画像処理半導体（ＧＰＵ）やＨＢＭといった「ＡＩの代表選手」向けのテスター需要を抑え、好業績につながった。
ダグラス・ラフィーバグループ最高経営責任者（ＣＥＯ）は「２６年３月期の売り上げの主なドライバーもＡＩデータセンターになるだろう」と予測する。
一方、苦しいのがニコンだ。半導体製造装置を手がける精機事業では、２４年４―１２月期の売上高が前年同期比１９・１％減の１２４９億円だった。ＡＩ向けの半導体に食い込めず、販売を伸ばせなかった。主要顧客である米インテルの投資先送りなども影響した。徳成旨亮社長は「ＡＩ以外の半導体需要の低迷が響いたが、長い目で見れば市況の回復は市場のコンセンサスだ」と話す。
業界全体が好調の裏で懸念もある。東京エレクトロンは２６年３月期の前工程向け装置（ＷＦＥ）の世界市場規模を２５年３月期と同水準の１１００億ドルと想定する。ＫＯＫＵＳＡＩも同様の想定だ。両社がこう予想するのは、ＡＩの拡大に対し、それ以外の市場が不調だからだ。ある半導体製造装置メーカーは「ＡＩ需要がなければ、今期の業績は赤字だった。ある意味助かった」と吐露する。それだけ市場はＡＩとそれ以外に二分されている。ＫＯＫＵＳＡＩの塚田和徳専務は２６年３月期について「先端デバイス向けの投資比率が高まる。車載などは２５年後半には回復してくるのではないか」と見立てる。
また、各社の売上高の約４０％を占めてきた中国向けの販売も落ち込む。ここ数年、多額の設備投資を行ってきたが、装置の立ち上げが進行し、新規装置の販売は落ち着く。各社はおおむね３０％台の販売比率と想定する。
今後はロジックでは線幅２ナノメートル（ナノは１０億分の１）の量産開始、ＨＢＭでは積層数の増加などの技術革新が続く。当面はＡＩが各社の業績を左右する状況が継続する。
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